マーケットリサーチと販売促進
目次
みなさんはマーケットリサーチという言葉を聞いたことがあるでしょうか。
今回のテーマはメーカーなど販売促進にお困りのお客様向けに、”マーケットリサーチ”を知ってもらい、今後の販売促進向上を考えるヒントになればと願い本テーマのご紹介をします。
マーケットリサーチの目的は業界や業務で内容が変わりますが、今回は特に販売という事に着目しております。
まずは本来のマーケットリサーチとは何なのかをご説明します。
1マーケットリサーチとは
市場調査とも呼ばれており、現状の市場を把握することを目的に、定量・定性・オープンデータ・覆面の調査手法を用いて、「どういう顧客が」、「どういう商品を」、
「どの位のシェアで」、「どこから購入しているのか」などを調査し収集することです。
上記のデータは、未来志向のマーケティングも含めて製品開発、サービス開発から現行商品の販売戦略まで幅広く活用されています。
具体的には、目的別にあらかじめ属性ターゲットを選定し、直接ヒヤリングしていく手法がメインです。
次からは調査方法のご紹介をします。
2調査方法
前述しておりますが、調査方法は主に定量調査・定性調査・オープンデータ調査・覆面調査の4つがあります。
・定量調査:人数や金額、割合(パーセンテージ)といった数字で表現できるデータを収集・分析する調査です。
広い範囲を対象として実施することで全体的な傾向を把握できます。
・定性調査:定量データのように数値化するのが難しい情報を収集、分析するもので「商品・サービスの使い勝手」
や「自社に対する印象」「購入理由や不満」といった感覚的な情報を扱います。
・オープンデータ調査:インターネットを使用して、属性分析、統計情報などを収集することです。
・覆面調査:第三者が商品やサービスを利用し、さまざまな項目に対して顧客目線で評価する方法です。
全ての調査手法はヒヤリングすることがベースにあり、調査ターゲットによって収集できる情報は変わります。
3販売とマーケットリサーチ
それぞれの調査手法を駆使することで、幅広く調査することができるマーケットリサーチですが、販売に特化すると収集する情報も変わります。
販売を効率よく行う為にはリアルタイムで各店舗やエリアの販売実績、他社情報を収集する必要があります。
なぜリアルタイムでの情報収集が必要かつ重要なのかですが、それは季節やタイミングに合ったニーズを収集することができ、
エリアのトレンドや顧客が求めている価格や商品、取り組みなどを把握し販売につなげることができる為です。
それらの収集した情報を基にすることで、顧客のニーズに合った具体的な販売戦略や施策・トークの改善策を考案することが、販売促進の大きな要因となります。
しかしこういった情報は一般的に公開されないため、収集するには難易度が高いのが実状です。
また一般的なアンケートで全体の傾向は拾えるものの販路別、商品別に具体的な戦略を練るには情報の精度が落ちてしまいます。
よって販売に必要なリサーチは、実は販売を行うことや販売店との関係値がないと収集出来ないというのが実態です。
4アイヴィジットと販売の関わり
アイヴィジットでは、販売に特化したアウトソーシング事業を展開しており、
常に販売現場(小売/代理店)で業務を遂行しています。
業務の取り組みとしては、店舗での商品販売、各月や週で販売実績情報や、各店舗施策情報、他社売場の作り方や強化製品の情報などを収集するマーケットリサーチを行い、
クライアントとの協議やクライアントへの提案から、販売促進につながる動きを常に行っています。
また販売業務だけでなくラウンダー業務(参考URL:https://www.ivisit.co.jp/useful/column/3)も行っているため、各店舗との関係構築を行うことができます。
このことから弊社は販売業務とラウンダー業務の中でリサーチを行っているため、販売店舗の実績や施策などの情報を収集することや、各店舗との関係値構築や他社の取り組み、
売上、現場状況などの情報も収集することができます。よって様々な店舗からの情報や実績など、一般的に公開されていない販売に特化したより精緻な情報を拾うことが可能になります。
5まとめ
① マーケットリサーチとは”市場調査”とも呼ばれ4つの調査手法があります。
・定量調査
・定性調査。
・オープンデータ調査
・覆面調査
様々な視点から調査することができるため多くの情報を収集することが可能になります。
② 販売力強化の為にマーケットリサーチを業務の中に取り入れることで、
販売効率を上げていくことが可能になります。
ただし、販売効率を上げるための情報は容易に収集できない実状があるので、そういった業務を専門的に行っている企業に依頼することも必要になります。
アイヴィジットでは販売業務やラウンダー業務とワンストップで運用する事が可能な為、既存や新製品の販売力強化に課題を感じておられる担当者や販売促進にお悩みの方へご協力することができます。
是非そのような課題やお困りごとがある方はお気軽にご相談ください。